コミュニティサイトの成功事例から学ぶ！成長させる5つの共通点とは？

近年、多くの企業が顧客との関係を深める手段として「コミュニティサイト」を活用しています。単なる情報発信の場ではなく、ファンとの双方向のコミュニケーションを図り、ブランド価値を高める重要な施策となっています。

実際に、カインズ、ベースフード、シャープ、ルネサンスなどの企業はコミュニティサイトを活用することで、ファンを増やしつつ、LTVや継続率の向上、商品の共創、サポート工数の削減といった成果を上げています。

では、なぜこれらの企業のコミュニティサイトは成長し、成果を出しているのでしょうか？

本記事では、国内企業の成功事例をもとに、コミュニティサイトを成長させる5つの共通点を解説します。コミュニティ運営を強化したい企業の方は、ぜひ参考にしてください！

日本国内の成功事例

1. カインズ - CAINZ DIY Square

参照元：CAINZ DIY Square

ホームセンターのカインズは、DIY向けのコミュニティ「CAINZ DIY Square」を運営しています。自分で作った作品の投稿や、作り方のレシピのシェア、DIYに関する悩みや質問を投げかける場を提供することで、ファンを増やす取り組みを行っています。

カインズ会員のIDをコミュニティサイトへ紐づける、自社会員のID連携を行うことで、コミュニティの登録前後の購入金額など、参加者と非参加者のデータを可視化しています。これにより、カインズ会員と比較して年間購入金額が1.8倍高いことが明らかになり、ファンが売上を支えていることがわかりました。2021年に熱狂的なコアメンバー10名からスタートしたオンラインコミュニティは、43,000人(2024年9月時点)に拡大しています。

✅ コミュニティ参加者数：10名から43,000人に拡大　※2024年9月時点
✅ コミュニティメンバーは、年間購入金額が1.8倍　※カインズ会員比較
✅ 最上ランクのメンバーは、年間購入金額が5.4倍　※カインズ会員比較

📌 参照元：
カインズ「CAINZ DIY Square」澁谷慶子さんインタビュー

2. ベースフード - BASE FOOD Labo

参照元：BASE FOOD Labo

完全栄養食品を提供するベースフードは、継続コース利用者限定のオンラインコミュニティ「BASE FOOD Labo」を運営しています。商品改善ポイントやキャンペーン情報の発信、管理栄養士からの食事に関するアドバイス、ユーザー同士でBASE FOODを使ったアレンジレシピの共有や新商品のアイデア投稿ができる場を提供することで、商品の共創やエンゲージメントを高める取り組みを行っています。

ユーザーが持っているベースフード会員のアカウントをコミュニティサイトへ紐づける、自社会員のID連携を行うことで、ユーザー毎の定期購買状況や友人紹介数など、参加者と非参加者のデータを可視化しています。これにより、コミュニティ参加者は、非参加者と比べてLTVが1.8倍高いことが分かっています。2018年に約100名でスタートしたコミュニティは、2024年7月時点で50,000人を超える規模に拡大しています。

✅ コミュニティ参加者数：100名から50,000名に拡大　※2024年7月時点
✅ コミュニティメンバーのLTVは1.8倍　※コミュニティ未参加ユーザー比較
✅ ユーザーからの商品やサービスに対する意見から商品を共創

📌 参照元：
Communeを活用した「BASE FOOD」のオンラインコミュニティ「BASE FOOD Labo」が会員数5万人を突破
ユーザーコミュニティで継続率の向上とお客様からの紹介数増加を実現

3. シャープ - ホットクック部

参照元：ホットクック部

シャープは、水なし自動調理鍋「ヘルシオ ホットクック」のユーザー及び購入検討者向けのコミュニティ「ホットクック部」を運営しています。ベテランユーザーによる実際の調理レシピを投稿する場を提供しつつ、購入検討者・購入初期ユーザーが、調理レシピを見ることで、製品理解を高める取り組みを行っています。

これにより、サポート工数削減や商品・企業に対する好意度の向上を実現しています。シャープが提供する会員サイト「COCORO MEMBERS」で利用できる会員IDをコミュニティサイトへ紐づける、自社会員のID連携を行うことで、COCORO MEMBERS 会員がコミュニティサイトで会員登録する手間をなくしています。2020年5月にスタートしたコミュニティは、2024年10月時点で20,000人を超える規模に拡大しています。

✅ サポート工数削減
✅ コミュニティ参加者の約7割が、これまで以上に商品に愛着を持つ
✅ コミュニティ参加者数：20,000人

📌 参照元：
初心者からベテランまで。異なるユーザーニーズと点在する顧客接点を一元サポート。限られたリソースでも効果を生むホットクック部のカスタマーサクセスとは。
10年目を迎えたシャープのホットクック、会員数2万人を超えるユーザーコミュニティ「ホットクック部」のオフラインファンミーティングを開催
【イベントレポート】累計60万台突破！シャープが語る！ヒット商品ホットクックがコミュニティを運営する理由とは

4. ルネサンス - RENAISSANCE Colors

参照元：RENAISSANCE Colors

スポーツクラブを展開するルネサンスは、スポーツクラブ会員限定のコミュニティ「RENAISSANCE Colors」を運営しています。スポーツクラブ会員が「食事や運動の記録をシェア」「日常の出来事や趣味を投稿」する場を提供することで、新たなイベントやコンテンツの共創、店舗の垣根を越えた交流などを実現しています。

会員登録時にスポーツクラブの会員番号を取得することで、コミュニティサイトの登録者と非登録者の退会率などのデータを可視化しています。これにより、登録者と非登録者の継続率に27.7％の差があることが明らかになり、退会率の低減に寄与していることがわかりました。熱量の高い7名からスタートしたコミュニティは、2024年10月時点で約1,300名の規模に拡大しています。

✅ コミュニティ登録者と非登録者の継続率に27.7%の差
✅ 新しいイベントやコミュニティの共創
✅ コミュニティ参加者数：7名から1,300名　※2024年10月時点

📌 参照元：
ルネサンスのコミュニティ活用事例

コミュニティを成長させる5つの共通点

このようにファンを増やしつつ、LTVの向上＆解約率の低減・商品の共創・サポート工数の削減を実現している企業の事例を分析すると、以下５つの共通点を意識することが重要だとわかります。

1. 明確な目的を設定する

• カインズ：「DIY初心者を育成し、DIY市場を拡大する」ことを目的に設定。

• ベースフード：「定期購入者のLTV向上」を目的に、既存顧客との関係強化にフォーカス。

• ホットクック部：ファンのレシピ投稿による検討層&購入初期ユーザーのサポート工数削減

• ルネサンス：「会員の継続率向上」を目的に、フィットネス習慣の定着を支援。

2. 熱量の高い初期メンバーを巻き込み、コミュニティの雰囲気を作る

• カインズ：熱狂的なコアメンバー10名からスタート

• ベースフード：継続コース利用者、約100名からスタート

• ルネサンス：熱量の高い7名からスタート

3. ユーザーが投稿しやすい仕組みを作る

• カインズ：見てもらえ、褒めてもらえる作品投稿の場所を提供

• ベースフード：活動に応じたポイント制度の提供

• ホットクック部：立ち上げ初期は話を振ってみたり、新しいコンテンツを追加

• ルネサンス：投稿キャンペーンやクイズ企画など定期的に実施

4. 双方向のコミュニケーションを増やす

• カインズ：開始約1年は全ての投稿にコメント

• ベースフード：社員全員が情報発信を行い、ユーザーと交流

• ルネサンス：投稿に「いいね」やコメント、リアルで会う機会を設ける

5. 自社ID連携を活用し、参加ハードルを下げる&効果分析を行う

• カインズ：コミュニティサイトとカインズ会員をID連携。コミュニティサイトへの会員登録の手間をなくしつつ、コミュニティ参加者と非参加者の年間購入金額などのデータを可視化。

• ベースフード：コミュニティサイトとベースフード会員をID連携。コミュニティサイトへの会員登録の手間をなくしつつ、コミュニティ参加者・非参加者のLTVの差などデータを可視化。

• ホットクック部：コミュニティサイトとCOCORO MEMBERSをID連携。COCORO MEMBERS 会員がコミュニティサイトへ参加する際の会員登録の手間をなくす。

• ルネサンス：スポーツクラブ会員番号を会員登録時に取得。スポーツクラブ会員のうちコミュニティ参加者と非参加者の継続率の差などデータを可視化。

ID連携の課題と解決策

本記事では、国内企業の成功事例をもとに、コミュニティサイトを成長させるための5つの共通点を解説しました。企業がコミュニティサイトを運営することで、LTV向上だけでなく、継続率の向上、商品の共創、口コミの活用、サポート工数の削減など、さまざまなメリットが得られることがわかります。

また、成功企業の共通点として、初期メンバーの巻き込み、投稿しやすい仕組みづくり、双方向のコミュニケーションの強化などが挙げられます。その中でも特に重要なのが、自社会員IDとコミュニティサイトの連携です。しかし、「ECサイトのアカウントとコミュニティサイトを連携するのは難しそう…」と感じる企業の担当者も多いのではないでしょうか？ 実際に、カインズやベースフードなどの企業も、自社会員のIDとコミュニティサイトを連携することで、LTVや継続率の向上、売上への貢献を可視化しています。

こうしたID連携のハードルを下げるための一つの手段として、弊社ではECサイトの会員をコミュニティと簡単にID連携するサービスを提供しています。例えば、カンロ社では、ECサイトの会員をコミュニティサイトにID連携し、コミュニティの会員登録の手間をなくしつつ、コミュニティ参加者と非参加者のデータ可視化に繋げています。

参考：「カンロ株式会社がShopify ID統合アプリ「App Unity IDP」を導入 ～ECとファンコミュニティにてサイト間のシームレスなアクセスとデータ連携を実現し、顧客との関係性強化を目指す～」

「コミュニティサイトを活用したいが、運営やID連携のハードルが高い…」とお悩みの企業様は、ぜひこのようなサービスを活用しながら、ファンとのつながりを強化し、ブランドの成長につなげてみてはいかがでしょうか？